メンズエステを経営していると、
「最近、売上が落ちてきた」
「セラピストが集まらず営業が安定しない」
「店舗運営に疲れてしまった」
「ほかの仕事に集中したい」
など、経営から撤退したいと考えることもあるでしょう。
一度始めた店舗だからといって、必ずしもずっと経営を続けなければならないわけではありません。
経営状況やオーナー自身の環境が変われば、撤退を検討することも一つの経営判断です。
しかし、ここで注意したいのが、
「メンズエステを辞める＝すぐに閉店する」
とは限らないことです。
店舗の規模を縮小して経営を続ける方法もあれば、別のオーナーへ店舗を売却する方法、M&Aによって事業そのものを譲渡する方法もあります。
特に、すでに顧客やセラピスト、集客サイトなどがある店舗の場合、閉店してすべてをゼロにしてしまう前に、現在の店舗にどの程度の価値が残っているのかを確認することが大切です。
今回は、メンズエステ経営を辞めたいと考えた時に確認したいポイントと、閉店・撤退・売却・M&Aという選択肢について解説します。
メンズエステを辞めたいと思う理由はさまざま
メンズエステ経営から撤退を考える理由は、店舗によって異なります。
単純に赤字だから辞めるというケースだけではありません。
例えば、
・売上が以前より減少した
・広告費や家賃などの負担が大きい
・セラピストの求人がうまくいかない
・スタッフ不足でオーナーの負担が増えた
・複数店舗のうち一部を整理したい
・本業や別事業へ集中したい
・家庭環境や生活が変化した
・店舗運営そのものから離れたい
など、さまざまな事情が考えられます。
利益が出ている店舗でも、オーナー側の事情によって売却を検討することはあります。
そのため、「撤退する店舗＝経営に失敗した店舗」と考える必要はありません。
事業を続けることだけではなく、適切なタイミングで手放すことも経営判断の一つです。
「もう辞めたい」と思った時ほど勢いで閉店しない
毎日の店舗運営に疲れていると、
「もう来月で閉めよう」
「全部解約して終わりにしたい」
と考えてしまうこともあるでしょう。
しかし、閉店手続きを始める前に、一度現在の店舗状況を整理してみることをおすすめします。
なぜなら、営業中の店舗には、
顧客。
セラピスト。
屋号。
公式サイト。
電話番号。
ランキングサイトなどの集客媒体。
SNS。
営業実績。
運営ノウハウ。
など、さまざまなものが積み上がっている可能性があるからです。
閉店してすべてを解約・削除してしまえば、こうしたものの中には失われてしまう価値もあります。
閉店してから「実は売却できたかもしれない」と気づいても、元の状態へ戻すことは簡単ではありません。
そのため、撤退を決めた場合でも、まず「閉店以外の方法はないか」を確認してから動くことが大切です。
まず確認したいのは現在の売上と利益
撤退を検討する時は、感覚だけで判断するのではなく、現在の数字を確認しましょう。
特に確認したいのが、
・月間売上
・月間利益
・家賃などの固定費
・広告費
・人件費や外注費
・その他の運営費
などです。
「最近全然儲かっていない」
と思っていても、実際に数字を整理すると、特定の経費が大きくなっているだけということもあります。
反対に、売上自体は高くても経費が増え、ほとんど利益が残っていない場合もあります。
撤退・縮小・売却のどれを選ぶにしても、現在の店舗がどの程度の利益を生み出しているのかを把握することが判断材料になります。
売上が落ちた原因によっては立て直せる場合もある
売上が落ちているからといって、必ず撤退しなければならないわけではありません。
例えば、
電話の取りこぼしが増えている。
ランキングサイトが更新されていない。
広告媒体が店舗に合わなくなっている。
セラピストの出勤数が減っている。
新人の掲載が遅れている。
など、運営方法を改善することで売上を回復できるケースも考えられます。
そのため、撤退を決める前に、
「市場そのものが厳しいのか、それとも現在の運営方法に改善できる部分があるのか」
を切り分けることが大切です。
店舗運営の負担が原因であれば、電話代行やサイト運営代行などを利用して、一部の業務を外部へ任せる方法もあります。
オーナーの負担が理由なら「縮小」という方法もある
複数のルームや店舗を運営している場合、
「すべてを管理するのが大変」
という理由で撤退を考えることもあります。
その場合は、完全閉店ではなく規模を縮小する方法もあります。
例えば、
3ルームから1ルームへ減らす。
利益の出ているエリアだけ残す。
広告媒体を整理する。
営業時間を見直す。
一部の業務を外注する。
などです。
固定費や管理業務を減らすことで、少ない負担で経営を続けられる可能性があります。
特に、
「店舗自体は利益が出ているけれど、オーナーの業務量が多すぎて辞めたい」
という場合は、閉店を決める前に運営方法を見直す価値があります。
業務を減らせば経営を続けられるケースもある
メンズエステ経営では、オーナーが想像以上に多くの業務を抱えていることがあります。
予約電話。
セラピストとの連絡。
出勤管理。
ランキングサイト更新。
求人対応。
広告管理。
トラブル対応。
売上管理。
これらをほぼ一人で行っていれば、店舗自体が黒字でも「もう辞めたい」と感じることがあります。
この場合、経営そのものが問題なのではなく、オーナーへ業務が集中しすぎていることが問題かもしれません。
電話代行やサイト運営など、外部へ任せられる業務を切り分けることで、経営を継続しやすくなる場合もあります。
それでも辞めたいなら撤退方法を考える
運営方法を見直しても、
「やはり経営から離れたい」
という結論になることもあります。
その場合は、どのように撤退するかを考えます。
大きく分けると、
①店舗を閉店する
②設備や備品などを売却する
③営業中の店舗・事業を第三者へ譲渡する
といった選択肢があります。
どの方法が適しているかは、店舗の状態によって異なります。
顧客やセラピストがほとんどおらず、今後も営業を続ける予定がないのであれば閉店が適している場合もあります。
一方、現在も営業していて一定の売上や顧客があるのであれば、店舗売却やM&Aを検討できる可能性があります。
閉店する場合は「終わらせるための費用」も発生する
店舗を閉店すれば、それ以上運営費がかからなくなると思いがちです。
しかし、実際には撤退するためにも費用が発生することがあります。
例えば、
物件の解約。
原状回復。
不要になった家具・家電の処分。
備品の処分。
広告や各種サービスの解約。
などです。
物件の契約内容によっては、解約予告期間が設定されていることもあります。
そのため、
「来月から辞めれば固定費はゼロ」
と単純に考えるのではなく、撤退完了までにどの程度の費用と期間が必要なのかも確認しておきましょう。
備品だけを売却する方法もある
閉店する場合でも、店舗で使用していたものをすべて処分する必要はありません。
状態によっては、
家具。
家電。
施術用備品。
店舗設備。
などを売却できる可能性があります。
処分費用を支払うよりも、売却できるものを整理した方が撤退コストを抑えられる場合があります。
ただし、備品を個別に売却する方法と、営業中の店舗を事業として売却する方法は別物です。
店舗として価値が残っているのであれば、備品だけを先に処分してしまう前に事業売却の可能性を確認することも重要です。
メンズエステ店舗そのものを売却する選択肢
撤退を考えている店舗が営業中であれば、店舗そのものを第三者へ譲渡できる可能性があります。
買い手側からすると、ゼロから新規開業する場合には、
施術場所を探す。
設備を揃える。
サイトを作る。
広告媒体へ掲載する。
セラピストを募集する。
顧客を獲得する。
といった準備が必要です。
一方、すでに営業している店舗を引き継ぐことができれば、既存の運営基盤を活用できる場合があります。
そのため、「自分はもう経営を続けたくない店舗」でも、これからメンズエステを始めたい人にとっては価値がある可能性があります。
M&Aでは「目に見える物」だけが価値ではない
店舗売却というと、
「ルームや家具を売る」
というイメージを持つかもしれません。
しかし、M&Aや事業譲渡では、目に見える設備だけが価値になるわけではありません。
例えば、
営業実績。
顧客基盤。
在籍セラピスト。
屋号やブランド。
Webサイト。
電話番号。
SNS。
集客媒体。
店舗運営の仕組み。
なども、買い手が店舗を評価する際の材料になる可能性があります。
もちろん、実際に何を引き継げるかは契約や各サービスの規約、本人の同意などによって異なります。
それでも、営業中だからこそ残っている事業価値があるという点は、閉店前に知っておきたいポイントです。
「売上が高い店舗」だけが売却対象とは限らない
M&Aと聞くと、
「何店舗も運営している大きなグループの話」
と思うかもしれません。
しかし、必ずしも大規模店舗だけが売却対象になるわけではありません。
小規模な店舗でも、
一定の顧客がいる。
安定してセラピストが出勤している。
集客できるサイトがある。
長期間営業している。
利益が残っている。
など、買い手にとって魅力になる要素があれば、売却を検討できる可能性があります。
反対に、売上が大きくても経費が高く利益がほとんど残らない店舗は、数字を詳しく確認されることになります。
店舗の価値は売上だけでは判断できません。
黒字でも「売る」という判断はできる
店舗売却は、赤字になってから考えるものとは限りません。
例えば、
利益は出ているけれど別事業へ集中したい。
複数店舗の一部だけ整理したい。
オーナー自身が業界から離れたい。
生活環境が変わり経営を続けられない。
といった理由で、黒字店舗を手放すことも考えられます。
むしろ買い手側からすれば、現在も売上や利益があり、営業状態が確認できる店舗の方が検討しやすい場合があります。
そのため、「赤字になるまで続けて、限界になったら閉店する」だけが撤退方法ではないことを覚えておきましょう。
赤字になるまで待つと売却しにくくなる可能性も
「まだなんとか営業できているから、限界まで続けよう」
と考えることもあるでしょう。
しかし、経営状態が悪化するにつれて、
セラピストが減る。
広告費を削る。
更新が止まる。
顧客が離れる。
売上がさらに減る。
という状態になる可能性があります。
そうなれば、以前は店舗の強みだった部分まで失われてしまいます。
M&Aを検討するのであれば、店舗としての運営基盤が残っている段階で一度価値を確認しておくという考え方もあります。
「売ると決めてから査定する」のではなく、
「売れる店舗なのかを知ってから、続けるか売るか考える」
という順番でも構いません。
M&Aを検討するなら店舗の情報を整理しておく
メンズエステ店舗の売却やM&Aを検討する場合、まず必要になるのが店舗情報の整理です。
買い手側も、店舗名やエリアだけを見て購入を決めるわけではありません。
例えば、
・月間売上
・月間利益
・固定費
・広告費
・営業年数
・ルーム数
・在籍セラピスト数
・出勤状況
・顧客数
・利用している集客媒体
・物件や設備の状況
など、店舗の実態を確認しながら判断します。
そのため、普段から売上や経費などを整理している店舗ほど、売却を検討する際にも状況を説明しやすくなります。
「いくらで売りたいか」を考える前に、「現在どのような店舗なのか」を客観的に整理することから始めましょう。
売上だけでなく利益を説明できる状態にする
店舗売却では、月間売上の大きさだけをアピールしても十分とは限りません。
例えば月商500万円の店舗でも、家賃や広告費、人件費などで450万円かかっていれば、残る利益は50万円です。
一方、月商300万円でも経費を抑え、100万円の利益が残っている店舗もあります。
買い手側にとって重要なのは、
「この店舗を引き継いだ場合、どの程度の収益を期待できるのか」
という部分です。
そのため、売上だけでなく経費や利益についても説明できるようにしておくことが重要です。
数字が曖昧な状態では、買い手側も店舗の価値を判断しにくくなります。
売上データを残しておく
M&Aを将来的な選択肢として考えるなら、日頃から売上に関するデータを残しておくことも大切です。
「だいたい毎月これくらい売れている」
という説明だけではなく、過去の売上推移を確認できれば、店舗の経営状態を判断する材料になります。
また、
繁忙期と閑散期。
広告を変更した時期。
セラピストが増えた時期。
店舗を拡大した時期。
などと売上の変化を合わせて確認できれば、店舗の特徴も把握しやすくなります。
売却する予定がなくても、経営数字を記録しておくことは店舗運営そのものにも役立ちます。
顧客数やリピーターも店舗の強みになる
メンズエステでは、新規開業しただけですぐに多くのお客様が集まるとは限りません。
広告を掲載し、少しずつ認知を広げながら顧客を獲得していく必要があります。
そのため、すでに一定の顧客基盤がある店舗は、買い手にとって魅力になる可能性があります。
特に、
長期間利用しているお客様がいる。
リピーターが多い。
一定数の新規問い合わせが継続している。
などの実績があれば、店舗の集客力を説明する材料になります。
ただし、顧客情報には個人情報が含まれるため、実際にどの情報をどのように引き継げるかについては、法令や契約などに沿った適切な対応が必要です。
セラピストの在籍状況も重要なポイント
メンズエステを新規開業する際、大きな課題になりやすいのがセラピスト求人です。
店舗やサイトを準備しても、働くセラピストがいなければ営業することはできません。
そのため、現在一定数のセラピストが在籍し、安定して出勤している店舗は、それ自体が運営基盤の一つになります。
ただし、店舗が売却されたからといって、在籍セラピストが必ずそのまま働き続けるとは限りません。
セラピスト本人の意思や契約関係などもあります。
そのため、
「在籍○人だから全員引き継げる」
と考えるのではなく、現在の在籍・出勤状況を店舗の現状として整理することが大切です。
Webサイトや集客媒体も確認する
店舗のWebサイトや集客媒体についても整理しておきましょう。
例えば、
公式サイト。
ランキングサイト。
求人サイト。
SNS。
Web広告。
などです。
長期間運用しているサイトやアカウントには、店舗名を知っているユーザーや検索からの流入が蓄積されていることがあります。
一からサイトを制作して集客を始める場合と比べれば、すでに運用実績のある媒体を活用できることは買い手にとってメリットになる可能性があります。
ただし、各サービスには名義変更やアカウント譲渡に関する規約があります。
何でもそのまま譲渡できるとは限らないため、事前確認が必要です。
電話番号も店舗の運営資産になる場合がある
長く営業している店舗では、既存のお客様が店舗の電話番号を登録していることがあります。
Webサイトを検索せず、直接電話をかけて予約する常連客もいるでしょう。
そのため、現在利用している電話番号についても、引き継ぎ可能かどうかを確認する価値があります。
ただし、契約している電話サービスなどによって条件は異なります。
店舗売却を検討する場合は、現在利用しているサービスを一覧化し、それぞれ引き継ぎ可能なのか確認することが重要です。
物件をそのまま引き継げるとは限らない
メンズエステ店舗の売買では、
「現在使っているルームをそのまま買い手が使えばいい」
と考えてしまいがちです。
しかし、賃貸物件の場合、契約名義や用途などの問題があります。
現在のオーナーから買い手へ自由に契約を移せるとは限りません。
貸主や管理会社との確認が必要になる場合もあります。
そのため、売却を検討する段階で、
物件の契約内容。
解約条件。
名義変更の可否。
現在の契約期間。
などを確認しておくと、その後の話を進めやすくなります。
事業を売却できることと、物件契約をそのまま引き継げることは別の問題として考えましょう。
売却価格はオーナーの希望だけでは決まらない
長年育ててきた店舗であれば、
「これだけ時間とお金をかけたから高く売りたい」
と思うのは自然です。
しかし、店舗の売却価格は、これまで投入した金額だけで決まるものではありません。
現在の売上や利益。
顧客基盤。
セラピストの在籍状況。
営業年数。
集客力。
物件や設備。
今後も事業を継続できる可能性。
など、さまざまな要素を踏まえて検討されます。
例えば、開業時に高額な内装費をかけていても、現在ほとんど営業できていなければ、その費用がそのまま売却価格へ反映されるとは限りません。
反対に、大きな設備投資をしていなくても、安定した利益を生み出している店舗には事業としての価値がある可能性があります。
査定を受けたからといって必ず売る必要はない
店舗売却に興味はあっても、
「査定を依頼したら売却しなければいけないのでは？」
と不安になるオーナーもいるかもしれません。
しかし、まず現在の店舗にどの程度の価値があるのかを確認し、その結果を見てから判断するという考え方もあります。
例えば、
この価格なら売却したい。
この価格ならもう少し経営を続けたい。
一部だけ整理したい。
今は売らず、利益を改善してから改めて検討したい。
など、査定結果が今後の経営判断の材料になることもあります。
売却を決めてから価値を調べるのではなく、価値を知ってから売却するか判断するという方法もあります。
売却を考えていることは慎重に扱う
M&Aを検討する場合、情報の取り扱いにも注意が必要です。
売却が決まっていない段階で、
「この店、売りに出ているらしい」
という話が広がれば、セラピストやスタッフが不安を感じる可能性があります。
お客様や取引先にも余計な憶測を生むかもしれません。
そのため、売却を検討する際は、必要な範囲で情報を共有しながら慎重に進めることが大切です。
特に買い手を探す段階では、どの情報を公開し、どの段階で詳細情報を伝えるのかを整理しておく必要があります。
買い手にとって魅力的なのは「引き継いだ後が想像できる店舗」
買い手が知りたいのは、
「今までいくら売れたか」
だけではありません。
自分が店舗を引き継いだ後、
どの程度の売上を期待できるのか。
毎月どのくらいの経費が必要なのか。
どのように集客しているのか。
何人程度のセラピストが出勤しているのか。
どの業務を行う必要があるのか。
といった、譲渡後の店舗運営を具体的にイメージできる情報も重要です。
そのため、売却する側は良い部分だけを強調するのではなく、現在の運営状況を整理して伝えることが大切です。
オーナーに依存しすぎた店舗は引き継ぎが難しくなることも
店舗運営のすべてをオーナー一人が担当している場合、売却時に問題になることがあります。
例えば、
予約受付はオーナーしかできない。
サイト更新方法をオーナーしか知らない。
セラピストとの連絡もすべてオーナー。
広告管理もオーナー。
顧客対応もオーナー。
という店舗です。
この状態でオーナーだけが抜けてしまうと、買い手が同じように店舗を運営できるとは限りません。
そのため、将来的にM&Aを考えるのであれば、オーナーがいなくても一定程度運営できる仕組みを作っておくことも店舗価値を維持するうえで重要です。
電話代行や運営代行はM&Aの準備にもつながる
電話受付やサイト更新などを仕組み化しておくことは、普段の業務負担を減らすだけではありません。
例えば電話受付を電話代行へ任せ、サイト更新にも一定の運用ルールがある店舗なら、オーナーが変わっても業務を引き継ぎやすくなります。
反対に、
「このオーナーだから回っている」
という状態では、買い手側が引き継ぎ後の運営に不安を感じる可能性があります。
外注できる業務を整理し、誰が経営しても回りやすい状態を作ることは、店舗売却を考える際にも意味があります。
閉店・縮小・M&Aのどれが正解かは店舗によって違う
メンズエステを辞めたいと思った時、すべての店舗にM&Aが適しているわけではありません。
店舗の状況によっては、早めに閉店して固定費を止めた方が良い場合もあります。
規模を縮小することで利益を残せる場合もあります。
現在の運営基盤を別のオーナーへ譲渡した方が良い場合もあります。
大切なのは、
「辞める＝閉店」と最初から決めつけないことです。
現在の数字や店舗の状態を整理したうえで、
続ける。
縮小する。
閉店する。
売却する。
という選択肢を比較しましょう。
M&Aを選ぶなら余裕のある段階から準備する
店舗売却には、買い手探しや条件交渉、引き継ぐ内容の整理などが必要になります。
「来週閉店するから、それまでに誰か買ってほしい」
という状況では、十分に検討する時間を確保できない可能性があります。
また、資金的に限界を迎えている状態では、売却条件についても余裕を持って判断しにくくなります。
そのため、
「半年後には業界を離れたい」
「別事業へ移りたい」
「そろそろ店舗数を減らしたい」
など、今後の方針が見えてきた段階から準備を始めることが大切です。
撤退を決めることと、今日すぐ閉店することは同じではありません。
余裕があるうちに選択肢を確認しておくことで、自分に合った撤退方法を選びやすくなります。
ラブウェルではメンズエステ店舗の売買・M&Aにも対応
ラブウェルでは、電話代行やサイト運営だけでなく、メンズエステ店舗の売買・M&Aに関するサポートも行っています。
「店舗経営を辞めたいけれど、閉店するしかないのか分からない」
「今の店舗に売却できる価値があるのか知りたい」
「顧客やセラピストがいるうちに店舗を譲りたい」
「複数店舗のうち一部だけ整理したい」
「業界から撤退して別事業へ集中したい」
といった場合には、店舗売却という選択肢も検討できます。
すでに営業している店舗には、売上や利益だけでなく、これまで積み上げてきた顧客基盤や集客力、運営実績などが残っている可能性があります。
それらをすべてなくしてから閉店するのではなく、現在の店舗にどのような価値があるのかを確認してから撤退方法を決めることも一つの方法です。
まとめ｜メンズエステを辞めるなら閉店前に店舗の価値を確認しよう
メンズエステ経営を辞めたいと思う理由はさまざまです。
売上や利益が落ちている場合もあれば、店舗は黒字でも、オーナー自身が別事業へ集中したいという場合もあります。
重要なのは、
「辞めたいから閉店する」
とすぐに決めてしまわないことです。
まず現在の売上や利益、固定費などを整理し、運営方法を改善すれば続けられるのか確認する。
負担が大きいのであれば、規模縮小や業務の外注を検討する。
それでも撤退したいのであれば、閉店だけでなく店舗売却やM&Aという選択肢も比較する。
こうした順番で考えることで、店舗に残っている価値を失わずに撤退できる可能性があります。
特に、営業中の店舗には、
顧客。
セラピスト。
Webサイト。
集客媒体。
電話番号。
営業実績。
運営ノウハウ。
など、閉店後には失われる可能性のあるものがあります。
赤字になり、セラピストも顧客もいなくなってから売却を考えるのではなく、店舗としての価値が残っている段階でM&Aという選択肢を知っておくこと。
メンズエステから撤退することを「失敗」と考える必要はありません。
続けることも、縮小することも、売却することも経営判断です。
閉店してゼロにする前に現在の店舗を見直し、オーナー自身にとって納得できる形で次の選択へ進みましょう。
